【組織活性化ノウハウ】考える力を養成

経営

 

組織活性化を実践して売上・利益を拡大させたい中小企業経営者の皆様
今回のテーマは【組織活性化ノウハウ】考える力を養成です。
考える力がある社員が多い方が良いですよね。
私が見ている限り、経営者のトップダウンが強い会社ほど、社員が考える力を無くしているような気がします。理由としては、トップダインが強いということは、指示命令が多く、その指示命令に従っていた方が「楽」だということです。人間も動物も、さぼり癖があります。自分が窮地に追い込めれない限り、「楽すること」を優先してしまいます。それは仕方がないことです。
では、社員にどうたったら「考える力」を身に着けてもらうか?
経営者は以下のことを実践して下さい。
(1)ミーティングを開催(臨時でも定期でも)
(2)具体的な経営課題を社員に公表し対策を考えてくることを宿題とする
(3)各人で課題解決策を検討・発表
(4)経営者は細かいリスク等を質問する
(5)他の社員からも質問させる
(6)良い課題解決策が本人から出た場合、本人を「責任者」に任命し、実行させる
ここで大事なことは一つ。
経営者は自分の良いアイデアが既にあり、社員の提案した課題解決策と少し相違したとします。
大概の経営者は、『もうちょっと考えろ!』『考えが甘い!』とか、部下に対して厳しく
叱責や指導するケースが多々見られます。普通は、経営的力量からすれば、
経営者の考えの方が勝っているのは当然です。
しかし、部下に「答え」を言いたいのを、ぐっとこらえて下さい。
これが経営者に役割です。
ぐっとこらえて、経営者の考えに近い対策を考えるまで、待つのです。
※社員の考えの方が良い場合は、素直にその対応策を採用することです。
考える力って、そんなに短期間に身に付きません。
会社がその考える「場」を提供しない限り、社員が考えて行動するようになるのは
難しいと思います。経営会議等で一方通行の報告会をしている会社は、見直しを
検討すべきだと思います。
社員の知恵がどんどん経営層に上がってくるようになると、会社は強くなります。
全員とは言いませんが、10人いたら、2,3人は素質のある逸材がいるものです。
全員が考える社員になってほしいというのが、経営者の夢でしょうが、
そんなことはあり得ません。20対80の原則がそれを物語っています。