コンピテンシーカード活用マニュアル ￥２０，０００（税・送料込）
コンピテンシーカードを活用し貴社独自の評価基準をつくることができます。また弊社が提供する研修と連動させることも可能です。
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コンピテンシーカード活用マニュアル
弊社が提案する「コンピテンシーカード活用マニュアル」と他社の一般のコンピテンシー構築には違いがあります。
【厳密法と簡便法】
(1)厳密法
コンピテンシーの作り方にもいろいろな方法がありますが、最も基本的なのは専門家（コンサルタント）に依頼する方法です。この方法を厳密法といいます。
厳密法は、高度な技術を要する面接法で、高業績者の行動特性をうまく聞きだせるよう厳密な手順が決まっており、その企業にあったコンピテンシーを明確にし、専門的な項目においても、細部にわたって了知することが可能です。
しかし、厳密法には問題点もあり、外部の専門家（コンサルタント）に依頼して大々的な面接調査を行うことになるので、完成までに半年から１年程度の期間を要することになってしまうのです。また、作成コストも莫大で、１００名規模の企業で１年間１０００万円程度の投資になる場合もあります。
よって中小企業では、「スピード経営が求められる経営環境においては、完成したときには環境も求める用件も変わり使いものにならない」、「そこまで時間をかけ、厳密に作り上げるだけの費用対効果が得られるか疑問」といった問題から導入できないケースが多いのです。
(2)間接法
そこで弊社が提唱するのは、コンピテンシーカードというものを使った簡易法によるコンピテンシーの作成です。これは特に中小企業に有効です。
この簡易法によるコンピテンシーの作成方法の全体を大まかに説明すると、
1.社員全員が、８項目７５枚の人間の特性が書かれているコンピテンシーカードから、最も重要だと考えられるコンピテンシー（カード）を１０枚選び出します。
（例：冷静さ、リスクテイク、政治力等）
↓
2.社員全員が、「どれが１番大切か」という視点で最終的に８枚（コンピテンシー８項目）に絞り込みます。
↓
3.それらのコンピテンシーを身につけるには、具体的にどの様な行動が必要かという視点で考え、具体的な行動方法を作成していきます。
↓
4.その行動基準を全社員に刷り込んでいきます。
実際にすることはこんなに単純ではありませんが、以上のようなステップで行います。
この簡易法は、弊社が作成した「コンピテンシーカード活用マニュアル」を使用することにより、自社内で実行することが可能です。また弊社コンサルタントが貴社に伺い、研修方式で実践させて戴くことも可能ですが、距離的な問題や、実際に貴社に出向くとなるとどうしても高額になる問題がございます。
しかし、この「コンピテンシーカード活用マニュアル」には私たちのノウハウの全てと、必要な資料はすべてそろっております。後は実行能力のある方が、この中に書いてあるとおりに実行するだけで、必ず貴社の社員はレベルアップすることでしょう。
概略
| 【目次】 |
| ○コンピテンシーとは |
| ○コンピテンシー導入のメリット |
| ○コンピテンシーの作り方 |
| ○「コンピテンシーカード」について |
| ○行動基準作成 |
| ＜概略＞ |
| ＜作成方法＞ |
| ＜行動基準作成研修について＞ |
| ＜作成した行動基準の活用、具体的なコンピテンシーの定義方法＞ |
| ○コンピテンシー応用 |
| ＜リッツカールトンの社員育成方法＞ |
| ＜コンピテンシーを使ってＣＳを増強する方法＞ |
| ○まとめ |
| ○参考資料（行動基準を日々の動きにあてはめるための様式集） |
| ○コンピテンシーカード（８項目 ７５枚） |
コンピテンシーの普及具合
ある調査によりますと、東証一部上場企業の人事部門担当者にコンピテンシーに関して調査をした結果、１１１社より回答があり、結果として企業は概してコンピテンシーに対し高い関心をもっていることが判明しました
。
1.すでに活用している・・・18.9%（21社)
2.活用の方向で、すでに検討している・・・22.5%(25社)
3.関心はあるが、検討中である・・・40.5%(45社)
4.活用の予定はない・・・18.0%(20社)
つまり、約８２％の企業がコンピテンシーに関心を持っており、約４１％の企業がコンピテンシーを既に活用しているか、活用の方向で検討していることがわかります。
また中小企業においても、近年では大企業同様にコンピテンシーの関心が高まり、従業員２００人未満の会社で２６．９％もの企業がコンピテンシーを既に導入・活用を検討しているとの調査報告もあります。
